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京都の魅力を体験できるバーチャル空間「京都館PLUS X」が3月17日(木)オープン

大日本印刷株式会社(本社:東京 代表取締役社長:北島義斉 資本金:1,144億円 以下:DNP)は、京都市と連携して、伝統工芸や観光資源等の京都の魅力を体験し、人と人が交流できるバーチャル空間「京都館PLUS X」を3月17日(木)にオープンすることを明らかにしました。

「京都館PLUS X」は、DNPが2021年7月から運用中のバーチャル空間「渋谷区立宮下公園 Powered by PARALLEL SITE(パラレルサイト)を活用して開設し、国内外のどこからでも、いつでも京都の魅力に触れ、体験して楽しむことができます。

京都館PLUS X ※3月17日に公開

■「京都館PLUS X」構築の背景

インターネット上の仮想空間で、アバターと呼ぶ分身を使って参加者同士が交流する「メタバース」(超越のmetaと宇宙のuniverseによる造語)が今、コロナ禍をきっかけのひとつとして注目されています。京都市は、東京駅前の再開発により2018年に閉館した情報発信拠点「京都館」の移転を計画していましたが、東京の地価高騰やコロナ禍の影響を受け、常設の拠点に代わる新たな情報発信の場を検討していました。この課題に対して、京都市とDNPは今回、国内外のどこからでもアクセスでき、複数の参加者同士で京都の伝統文化や伝統工芸品などを体験・購入できるバーチャル空間「京都館PLUS X」を構築し、実証事業として3年間運営することとしました。DNPは、リアルとバーチャルを融合する「XR(Extended Reality)」の技術を活用し、自治体や施設管理者公認の空間を構築・運用するXRコミュニケーション事業を2021年から推進しています。これまでに渋谷区立宮下公園および札幌市北3条広場の地域公認のメタバース空間を構築・運用しており、これらのサービス基盤を活用することで、今回の「京都館PLUS X」の早急な立ち上げを実現しました。

■「京都館PLUS X」と開催されるイベントの特長

1.京都市のイベントとの連動により、さまざまな体験をいつでも、どこからでも楽しむことが可能
京都市で開催されるさまざまなイベントと連動して、メタバースならではの展示や体験を「京都館PLUS X」で提供します。3月のオープン時には、京都市が2月19日(土)~3月31日(木)で開催する工芸イベント「CRAFT POINT KYOTO」と連動して動画を配信し、遠隔地からでも伝統工芸の職人の巧みな技術を見ることできます。リアルのイベント終了後もバーチャル空間では、工芸に関するコンテンツを楽しめます。ここで紹介する伝統工芸品はECサイトを通じて購入可能です。今後はアニメや地域のイベント等との連携を行っていきます。

パブリックビューイングエリア

2.京都仕様に装飾された宮下公園
「京都館PLUS X」では、京都の石畳やアバターによる案内、さらには公園からの景色は、渋谷の街ではなく京都をイメージした風景をみることができ、宮下公園にいながら京都らしさを感じることができます。空間内では、モニターや展示ブースで京都市の情報を見ることができます。

工芸イベントと連動した展示

3.自由に参加者同士が交流できる場
生活者のPCやスマートフォンなどの情報端末で、特別な装置の購入やアプリケーションのダウンロードの必要がなく、世界中どこからでもアクセスできます。生活者が自分の分身(アバター)となるキャラクターを選び、同時参加しているユーザー同士が音声で会話できるほか、写真を撮影してSNS等で共有するなど、ユーザー同士が自由に交流を楽しむことができます。

■「京都館Plus X」の推奨動作環境 : PC、スマートフォンのブラウザで利用できます。

【PC】 CPU・Core i7以上(Intel CPUの第7世代以降、またはそれと同等以上のパフォーマンスのもの)、
メモリ(RAM)・8GB以上、推奨ブラウザ・Google Chrome
【スマートフォン】 ・iPhone : iPhoneX(iOS14)以降、推奨ブラウザ・safari
・Android : Android10以降、メモリ(RAM)・4GB以上、推奨ブラウザ・Google Chrome

■今後の展開

DNPは京都市とともに、各種イベントと連動して京都の魅力を発信することで、生活者と京都市をつなぐ要(ハブ)となる「京都館PLUS X」を構築・運用していきます。また、「京都館PLUS X」を開設した「渋谷区立宮下公園 Powered by PARALLEL SITE」を運用する渋谷未来デザインとも連携し、バーチャルとリアルでの展示会、アンテナショップ、イベント等を開催し、自治体や企業の新たなコミュニケーションの場を創出していきます。

参考大日本印刷株式会社 プレスリリース